ガイアホームの地盤保証

万一の不同沈下事故に対して、万全の備えをご提供いたします。

エムピーでは万一の不同沈下事故に対して、建物の引渡し日より20年間・最大5,000万円まで保証対応いたします。大手損害保険会社と20年の一括型保険契約を締結しており、業界最高水準の地盤保証を提供しています。また大手損害保険会社との保険契約は一般社団法人不動産検査保証機構が行うことで、リスクマネジメント体制も他社にはない大きな強みとなっています。
安心と安全を扱う地盤保証だからこそ『信用』と『信頼』のおける商品をご提供いたします。

地盤保証書

国内大手損害保険会社が引受先となっている安心の地盤保証です。不同沈下しない安全な地盤品質をお約束いたします。

20年間5,000万円の地盤保証

不同沈下の事故からお客様の⼤切な財産とご家族をお守りするためにガイアホームでは、綿密な地盤調査と、最適な地盤改良を⾏っています。

地盤調査

表⾯波探査(地盤調査)をはじめ、最適な調査⽅法を⽤いて地盤の状態をしっかりと調査。
さらに地形や⽴地条件などから、⼟地・地盤の状況を正確に把握します。
調査で収集したデータだけでなく、地形図や⼟地前歴、航空写真など、あらゆる資料を収集・判断し、不同沈下しない地盤対策に活かします。

地盤改良

解析の結果に基づき、⼟地状況に応じた基礎仕様や、 地盤改良⼯事などを提案・実施し、より安全な地盤に します。

軟らかい地盤でも杭などの改良を加えることで問題が解消されます。

地盤保証内容

当地盤保証システムは、調査会社が地盤調査を⾏いそのデータ解析に基づいた基礎⼯事、または地盤改良⼯事が実施された建物を対象とします。

ガイアホームの建物保証

JIOわが家の保険

「JIO わが家の保険」とは、住宅瑕疵担保履⾏法に基づく新築住宅の保険として JIO がご提供する物です。
保険期間中に床の傾斜や⾬漏り等、保険の対象となる不具合(瑕疵)が発⽣した場合、住宅事業者が負担した補修費⽤を保険⾦として住宅事業者にお⽀払いします。

住宅品質確保法(住宅の品質確保の促進等に関する法律)

新築住宅に不具合(瑕疵)があった場合には、住宅事業者が費⽤を負担し、直す事が住宅品質確保法により義務づけられています。(瑕疵担保責任)
●保証されるのは、基礎や柱等構造耐⼒上主要な部分と、外壁や屋根等⾬⽔の浸⼊を防⽌する部分です。
●保証される期間は10年間です。

住宅瑕疵担保履⾏法(特定住宅瑕疵担保責任の履⾏の確保等に関する法律)

もしも、不具合(瑕疵)が発⽣した場合でも確実に補修出来るように、住宅事業者が補修費⽤を「保険」か「供託」により確保することが瑕疵担保履⾏法により義務づけられています。
●保証される部分と期間は、住宅品質確保法と同じです。
●住宅事業者が倒産等の場合は、住宅取得者様がこの費⽤を請求できます。

現場検査のタイミング(木造軸組工法2階建の戸建住宅の場合※階数4以上の場合、検査の種類と回数が異なります。

保険の加⼊にあたって、建築中に現場検査を実施します。検査では建築⼠の資格を持ったJIOの検査員が、構造耐⼒上主要な部分と⾬⽔の浸⼊を防⽌する部分についてチェックします。
※保険の引き受けが可能かどうかを確認するための検査です。

住宅取得者のみなさまへ

住宅のお引き渡し前(住宅の契約時)には、「重要事項」の説明を受けてください。保険内容についてご理解頂けましたら、「契約内容確認シート」をご記⼊の上、住宅事業者にお渡しください。
住宅のお引き渡し後、「保険証券」が発⾏されます。あわせて、住宅取得者様向けの「保険付保証明書」、「保険のしおり」をお送り致します。住宅事業者から受け取り、⼤切に保管してください。

安⼼安全の防腐・防蟻⼯事

木部処理

1階部分の外壁や床組みに使⽤されている⽊材を対象とする。
・基礎天端から1m以内の部分にある⽊材全て。
・床組みでは1階部分の⼟台・⼤引・根太・根太掛・床束・根がらみを処理する。

外部木部
木部

⼟壌処理

建築物の基礎に囲まれた床下の⼟壌を対象とする。
・基礎・束⽯及び配管類の⽴ち上がり部分の周囲の⼟壌に帯状散布。
・浴室・便所・⽞関・勝⼿⼝等の⼟間コンクリートに帯状、⾯状散布。

土壌
土壌

ガイアホームの短期保証

安心の短期保証の内容

短期保証は、下表に示す仕上げや設備などに発生した不具合事象を対象にしております。

  • 木工事
  • 防虫処理工事
  • ボード・舗装工事
  • 錺金物工事
  • 建具・ガラス工事
  • 電気工事
  • 左官・タイル工事
  • 給水・給湯・温水暖房工事
  • 組積工事
  • 排水工事
  • 塗装工事
  • 汚水処理工事
  • 防水工事
  • ガス工事
  • 雑工事

※保証期間は部位によって異なり、保証書記載の保証期間が終了するまでの間となっています。但し、期間起算日から最長2年となっています。